案件が最も豊富なのがアルバイト・パートという雇用形態です。
バイトは未経験OKだったり、専門的な知識や経験を問わないものが多数を占め、女性の転職としては最もハードルが低い働き方です。
仕事の案件も豊富ですので、安心して就業できますね。

アルバイトは基本的にシフト制になりますので、 月、または週ごとに自分が働きたい時間を選べることができ、急な予定が入っても柔軟に対応できます。

ただ、賃金面や社会保障の点では有利になる人や不利になる人がいるのも事実です。
どんなひとに向いているのか、考えておきたいことをまとめました。

家事の合間、子育ての合間にさくっと働きたい

アルバイトは家事や子育てに何かと忙しいお母さんにぴったりな働き方です。
子どもを幼稚園に送ったあと一段落したら、3時間だけ働く。
そんなフレキシブルな働き方もできますね。

なにより家にこもりがちになってしまう子育て世代は、外との社会性を持つと良い気晴らしになるでしょう。
育児の悩みを共有することで新しい解決策も見付かるかもしれません。

扶養の範囲内で働きたい

世帯収入は増やしたいけれど、たくさん税金は払いたくない。
だから扶養控除が受けられる年収103万円以内、または130万円以内で収まるように働きたい。
そう考える方も多いですよね。

そんな時、アルバイト･パートなら自由に働く時間が選べるため、勤務先の上司と相談して扶養内の収入に収まるよう調製してもらう事も可能です。

ただし、一部の事務職員ではシフト制ではなく固定勤務の場合もありますので、注意してください。

アルバイト・パートの考えておくべきこと

アルバイト・パートは受け皿がとても広く、高校生からおばあちゃん世代まで働くことができます。
時間の自由が利き、扶養の範囲内で、など融通がききやすいのが特徴です。

しかし必ずしも自分が働けるときに働ける雇用形態ではない、ということに注意して下さい。
労働者の希望するシフトで自由に働けるメリットもありますが、 逆に「この日この時間、仕事をしたかったのにできなかった」「今月はあまり収入にならなそう」といったことも考えられます。

賃金不足を解消するために掛け持ちでのバイトなど、時間をずらして複数の仕事を行うのも考え方のひとつですが、場合によってはオーバーワークになってしまうかも知れません。

もしあなたが一定の収入額を重視しているのであれば、アルバイト・パートのような働き方よりも、契約社員や派遣社員を選択したほうが良いでしょう。

結婚している方にとっては、税金関連での控除額の有利不利は大きいので、パートナーとの相談の上で、アルバイトなのか社員なのかを話し合って決めることをオススメします。

⇒どの雇用形態が自分にあっているか考えよう！